Appleが、iPhoneの過剰在庫により2016年1〜3月期は3割減産し、在庫調整を行うと日本経済新聞が報じています。
日経によると、iPhone 6s / 6s Plusは、前モデルに比べて、機能向上が少なかったため、ユーザーにとってはそれほど魅力的に写らなかったことと、ドル高により新興国で大幅値上げを行ったことにより、販売が低迷し、流通在庫が積み上がっているとのことです。
そのため１〜3月期は、3割減産し在庫調整を行う見通しです。ただし、４～６月期は元の水準に戻す見込です。
この減産により、日本のメーカーでは、液晶パネルを供給するジャパンディスプレイやシャープ、カメラ用画像センサーのソニー、電子部品のＴＤＫやアルプス電気、京セラなどが影響を受ける見込です。
Appleは、2013年にも大幅な生産調整を行っていて、サプライヤーにとって、Apple依存体質は、諸刃の剣となっています。
Last Updated on 2016年1月6日 by Editor
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